ブラックリストに載る原因と対処法!消し方や消える日はいつ?

ブラックリストってなに!?いつの間にか自分もブラックリスト入り!?

自分が過去にクレジットカードを使っていたとき、つい返済遅れをしてしまった経験のある方もいるかもしれません。

そんなとき、「返済遅れのせいでブラックリストになったかも……」と気になってしまいますよね。

今回はブラックリストについて、ブラックリストになる理由や調べる方法、ブラックリストの消し方まで詳しく解説していきましょう。

ブラックリストに一回載ってしまったらどうなるのかを知れば、今後のお金に対する意識も劇的に変わるはずです。

そもそもブラックリストに載るってどんな状態?

ブラックリストを一言でいうなら、クレジット会社などから要注意人物だとみなされている状態です。

「リスト」と聞いて要注意人物が載っている名簿のようなものを想像する方も多いかと思いますが、実際にそのような名簿があるわけではなく金融業界でいうブラックリストは少し意味が異なります。

金融業界では、顧客情報が登録されている「信用情報機関」という機関が存在します。

信用情報機関は、たとえば個人のクレジット支払いなどの返済履歴や延滞など、信用に関する情報を管理している機関です。

たとえば、このような情報が信用情報機関に登録されています。

クレジット会社は審査の際「申込者に返済能力があるか」を調べるために、信用情報機関から申込者の情報を確認して審査基準に満たしているかを確認するのです。

ただ、この信用情報に支払いの延滞や未払いなどの「事故情報」がついていると、クレジット会社の審査に通過するのが難しくなります。

この事故情報がついていて、どこのクレジット会社からも信用を失われている状態、これをブラックリストに載るといいます。

ブラックリストに載るデメリットは大きい

ブラックリストに載るとこんなデメリットがあります。

ブラックリストに載るデメリット
  1. 消費者金融などからお金を借りられなくなる
  2. ローンで買い物がしにくくなる
  3. クレジットカードを作ろうにも審査に通らなくなる

【1】金融機関でお金を借りにくくなる

金融機関はリスクを取って顧客にお金を貸しています。そのため、「きちんとお金が支払える人」に利用してもらいたいのは想像に難くないでしょう。

逆に、延滞や未払いばかりの人にはどうしても審査で厳しくみられてしまいます。たとえば友達にお金を貸すときも「この人はしっかりお金を返せる人だ」と信用できなければ貸しにくいですよね。

【2】ローンも組みにくくなる

ブラックリスト入りして金融業者やクレジットカード会社から信用を失うと、大きな買い物をするときに使う分割払いやローンを組むことがかなり難しくなります。

車や家など数百万円の買い物をするとき、ローンが組めないとなかなか大きな買い物ができませんよね。

しかし、毎月きちんとお金を払ってくれる人だと信用されなければローンを組むことさえ認めてもらえないのです。

【3】クレジットカードの審査に落ちてしまう

ブラックリストに載ると金融業者からお金を借りにくくなりますが、クレジットカードの申込みすらできなくなる可能性があります。

もう過去に借金踏み倒したことがあるぐらいまでひどいことをした人は、まずクレジットを申込んでも審査に通らないでしょう。

どれだけ過去を隠しても、しっかりばれてしまうので嘘を付いても無駄です。むしろ嘘がバレたらもっと信用されなくなってしまいます。

さて、ここまではブラックリストに載るとお金のやり取りでさまざまな悪影響があることを説明していきました。

じつはブラックリストに載る理由も色々あるので知っておくことが大切です。

次章ではなぜブラックリストに載るのか、その理由を説明していきます。

ブラックリストに載る条件5つ

お金のやり取りでトラブルがあったら、ブラックリストに載る可能性が高くなりますが、「具体的にどんなケースでブラックリストになるのか」と気になる人も多いでしょう。

おもにブラックリストになってしまうケースで代表的なのは、以下の5つが挙げられます。

自分に心当たりがないか、確認してみましょう。

ブラックリストになるケース
  1. ローン返済の延滞
  2. クレジットカードの強制解約
  3. 代位弁済
  4. 債務整理をする
  5. 携帯端末分割払いの延滞

ローン返済の延滞

ブラックリストに載るケースでとくに多いのが、借りたお金の返済やクレジットカードの支払いを「延滞してしまった場合」です。

「もしかして、1日でも遅れたらブラックリスト入りしてしまうの?」と思うかもしれません。

しかし、基本的には1日程度の支払い遅れであれば、いきなりブラックリストに載る可能性は低いでしょう。

その例として、信用情報機関の1つであるCICでは、返済に関する事故情報の条件を「返済日より61日以上または3ヶ月以上の支払い遅延があったもの」とされています。

つまり、1~2日程度の遅れでもしっかり返済しておけば、事故情報になることはない、ということですね。

ただし、事故情報の条件にならないからといって、少しの遅れ程度なら問題ないと思うのはやめたほうがよいでしょう

なぜなら、少しの遅れでもあまりにも頻度が多ければ、信用情報に延滞の記録がついてしまうケースもあるからです。

「今月の支払いが遅れてしまった、あ、また次の月も……」こんなことを繰り返している人のことを、あなたは信用できるでしょうか?

そして当然金融業者にもいい印象は持たれません。借りたものを返すのが遅い人なんてやっぱり信用できないですよね。

金融業者から「この人いつも支払い遅れる人だな」と思われると、十分ブラックリスト入りの可能性はあるので注意しましょう。

クレジットカードの強制解約

クレジットカードの「強制解約」も、ブラックリストに載る理由の一つです。

強制解約とは、自分からではなくカード会社側から強制的にクレジットカードを解約させられた場合のことをいいます。

カード会社が定めている規約に違反した使い方をしていたり、あまりにもカードの支払い延滞が多いと、クレジットカードの強制解約になるかもしれません。

利用規約は各カード会社によって変わる場合がありますが、たとえば以下の原因で強制解約されることがあります。

クレジットカードで強制解約させられるケース
  • カード支払いの延滞があまりにも多い
  • ほかのローンで事故情報として登録された
  • クレジットカードの不正利用

とくに一番下の「クレジットカードの不正利用」について気になる人もいるかと思うので、もう少し掘り下げましょう。

おもにこのようなケースで、クレジットカードの不正利用とみなされることがあります。

クレジットカードの不正利用
  • 嘘の情報でクレジットカードを登録した
  • クレジットカードを他人に貸した、または使わせた
  • クレジットカードを現金化のために利用した

不正利用は一発で強制解約&ブラックリスト入りもありえます。大きな信用を失なうのでやめましょう。

代位弁済も事故情報扱いされることがある

お金を借りている人が何か理由があって返せなくなったとき、代わりに保証会社が借金を返済することを代位弁済(だいいべんさい)といいます。

代位弁済も、ブラックリストに載る事故情報の一つとして扱われますので注意しましょう。

【保証会社とは?】

債務者が返済不能になったときに責任をもって支払いを肩代わりする、借金の連帯保証人のような役割をもった会社のこと

基本的に3ヶ月以上の未払いのまま延滞すると、自動的に保証会社が借金の返済を肩代わりしてくれます。

しかし、代位弁済がされても借金返済の義務はなくならないので注意しましょう。

代位弁済後は、保証会社から借金を肩代わりした分のお金を請求されることになります。

そのため、返済する先が変わっただけで、結局のところ借金の根本的な解決にはならないのです。

そして次に説明する「債務整理」も、ブラックリストに載る理由の1つです。

債務整理をする

債務整理(さいむせいり)とは、借金がどうしても返せなかったり、月々の返済がかなり難しいときの「奥の手」のような手段です。

債務整理の種類は全部で4つあり、基本的には弁護士に債務整理手続きを依頼して借金の問題を解決していく、といった流れになります。

債務整理の手段4つ
  1. 過払い金請求
  2. 任意整理
  3. 民事再生
  4. 過払い金請求

過払い金や自己破産については、聞いたこともある人も多いのではないでしょうか?

これらの債務整理をした記録は、もちろん信用情報機関にしっかりと記載されるためブラックリストになる可能性が高いです。

携帯料金の延滞もブラックリストに載る?

クレジットカードやローンの支払いだけではなく、携帯料金の支払いが延滞することで、ブラックリストに載ることもあります。

ここでの携帯料金というのは、スマホ本体の分割払いの料金です。iPhoneの最新機種になると、値段が10万円を超えるものもありますよね。

「どうしよう、今月遊びすぎてお金がない」「うっかり携帯代払い忘れた」という感じで携帯料金を2~3ヶ月連続で支払わなかったら、ブラックリストに載るリスクが発生します。

何回も延滞してると、スマホを分割で買うこともできなくなることもあるので要注意ですよ。

さてここからは、事故情報などを取り扱っている機関についてみていきましょう。

ブラックリストを取り扱う3つの機関にはどんな情報が載っている?

ここまで、ブラックリストの特徴やデメリットについて詳しく解説してきましたが、たびたび出てきた「信用情報機関」について気になるのではないかと思います。

それでは、信用情報機関はどんな機関で、どんな情報を管理しているのかをまとめましたので紹介しましょう。

信用情報を取り扱う機関について

日本に存在する信用情報機関は全部で3つあり、それぞれ役割や取り扱っている情報が異なります。

3つの信用情報機関
  • 株式会社日本信用情報機構(JICC)
  • 株式会社シー・アイ・シー(CIC)
  • 全国銀行個人信用情報センター(KSC)

この3つの機関には、以下のような情報が一定期間記録されています。

【信用情報機関の特徴と管理されている情報について】
株式会社日本信用機構(JICC)の役割
主にキャッシングを利用したときに登録される情報、現在の使用状況から、過去の返済履歴、事故情報まで掲載している機関。
CICが管理している情報
  • 名前や生年月日などの個人情報
  • 契約内容(どんなプランでいくら借りて何回払いにしたのか)
  • 取引の情報(債務整理や、クレジットの強制解約の履歴)
  • 返済状況(今きちんとお金を返せているのか)
株式会社シー・アイ・シー(CIC)の役割
主にクレジットカード会社の信用情報を取り扱っている機関。
株式会社シー・アイ・シー(CIC)が管理している情報
  • 申込み情報(申込んだときの情報、名前や生年月日、電話番号等)
  • クレジットの情報(実際にクレジットを利用しているときの情報)
  • 利用履歴(利用した日や目的)
全国銀行個人信用情報センター(KSC)
銀行などの顧客情報を取り扱っている機関。KSCには自己破産したときの情報も登録される。
全国銀行個人信用情報センター(KSC)が管理している情報
  • 名前や生年月日などの個人情報
  • 取引の情報(債務整理や、クレジットの強制解約履歴)
  • 申し込み内容(ローンやクレジットの契約)
  • 本人申告情報(カード紛失、盗難があったときに申し出た情報)
  • 苦情の情報(クレームがあって調査中ですという情報)
  • 不渡情報(業者の支払要求に応じず、実際に払われなかった事実)

お金に関する信用の情報ですから、このように3つの機関が連携して厳しく管理されています。

また、この3つの信用機関は管理している情報の違いだけではなく、登録している加盟店の違いもあります。

それぞれの加盟店の違い
  • 消費者金融→JICC
  • クレジットカード系、信販系→CIC
  • 銀行系→KSC

このように管理している信用情報は貸金業者によって違うんです。そのため、借入先の信用情報について知りたい方は各信用機関に信用情報を確認しましょう。

では次にブラックリストが載っている期間について説明していきます。

ブラックリストは載る期間が決まっている

ブラックリストについて気になる人のなかには、「一度ブラックリストに載ると、一生そのままなの?」と不安な人もいるかもしれません。

しかし、そこは安心しても大丈夫です。

なぜなら、ブラックリストになるような事故情報は永遠に載っているのではなく、一定期間経過すると情報が消えるようになっているからです。

時効のようなもの、というイメージが近いですね。

それでは、各機関に書かれる信用情報の掲載期間についてもまとめましたのでご紹介しましょう。

【信用情報機関に掲載される情報・掲載期間】
JICCの掲載情報 掲載期間
個人情報(名前、生年月日など) 契約情報が登録期間中
申込み情報(商品内容、本人情報) 申込み日から6ヶ月ほど
契約内容、返済状況、取引情報
  • 発生日から5年※1
  • 最大解約から5年※2

債権譲渡は発生から1年

※1:2019/9/30以前の契約の場合
※2:2019/10/1以降の契約の場合
CICの掲載情報 掲載期間
申込み情報 申込み日から6ヶ月ほど
クレジットの契約内容、支払い履歴等(延滞、強制解約等も) 最大解約後5年
利用履歴(利用日等) 利用日から6ヶ月
KSCの掲載情報 掲載期間
個人情報 契約情報が登録された間
取引の情報 最大解約から5年
申込み内容(ローンやクレジット) 利用日から1年ほど
本人申告情報(紛失・盗難等) 申告日から最大5年
苦情の情報 クレームの調査の期間中
不渡情報(業者の支払い要求に応じず、結局支払われなかった事実) 不渡が発生した日から6ヶ月
取引停止の場合は5年

機関に載っている情報は、ケースごとに期間がいろいろと違います。

ただ、注意しておきたいのがこれらの掲載期間がカウントされるのは、物事がすべて解決したらの話であること。

たとえば、借金における記録は借金をすべて返済し終わらないと、いつまでたってもブラックリストになったままになってしまいます。

ブラックリストの確認方法は、開示請求で調べることが可能

自分がブラックリストのような状態になっているのかを調べるためには、「情報を見せてください」と機関に求める「開示請求」を行う必要があります。

ここでもまたJICC、CIC、KSCで調べ方に違いがあるため、それぞれ個別に解説していきましょう。

CICはネットから調べることが可能

開示請求は基本的に直接機関の窓口で一般的ですが、CICの場合はインターネットからでもお願いできます。

CICに開示請求する方法
  • パソコンから開示請求する
  • スマホから開示請求する
  • 郵送で申込む
  • 窓口で申込む

パソコンから開示請求する

パソコンから調べる方法
  • 手数料:1,000円
  • 利用時間:8:00~21:45
  • 支払い方法:クレジットカード(1回払い)

機関のホームページから、インターネットを利用して開示請求をすることが可能です。受付番号を取得して自分の情報を入力すると、機関から結果がもらえるので自分の情報を確認しましょう。

年中無休で時間を気にせず利用することができるのですが、有料になります。手数料が1,000円かかる点、サービスの利用時間は8:00~21:45までと決まっているのでしっかり確認しておきましょう。

手数料の支払い方なんですがクレジットカードの一回払いしか選択できないということも覚えておきましょう。

スマホから開示請求する

スマホで調べる方法
  • 手数料:1,000円
  • 利用時間:8:00~21:45
  • 支払い方法:クレジットカード(1回払い)

パソコンから行うよりさらに手軽な方法として、スマホから開示請求するという選択肢もあります。

基本的には受付番号を取得してから、スマホでパスワードを入力して開くという流れです。

スマホから開示請求をした場合も、手数料がかかること、サービスの利用時間が決まっていること、手数料はクレジットカード払いのみという点に注意が必要です。

郵送で開示請求する

郵送で調べる方法
  • 手数料:1,000円
  • 支払い方法:定額少為替証書

機関のホームページから、必要な書類を印刷して、本人確認書類と一緒に郵送します。

郵送したら後は報告書が届くのを待つだけ、という方法になります。郵便でも同じように手数料が1,000円かかるところは変わりません。

また、支払うときに必要な定額少為替証書ですが、これはゆうちょ銀行や郵便局の貯金窓口で申し込むことで手に入ります。

発行すると金額分の証書とは別に1枚100円の発行手数料がかかるので注意しましょう。

窓口で開示請求する

窓口で調べる方法
  • 手数料:500円
  • 支払い方法:窓口で直接支払い
  • 対応日:月~金(土日祝、年末年始不可)
  • 受付時間:10:00~12:00/13:00~16:00

直接機関の窓口まで手続きをしに行くのは手間ではありますが、その場でわからないことを質問できるのが嬉しいですね。

本人確認書類を持って窓口に行き、手続きをしたあと報告書をもらえば完了です。

手続きに出向く代わりに、窓口で行う場合は手数料が500円と他のやり方より安くなっています。

KSCに開示請求する方法は?

KSCの場合は、窓口からでもインターネットからでも申込みができません。ちょっと面倒に感じるかもしれませんが、郵便で書類を送る方法に限られています。

郵送で送る場合は以下の書類をすべて送る必要があります。

【KSCの開示請求に必要なものと入手手段】
必要なもの 入手手段
申し込み書 KSCのホームページから印刷する
定額小為替証明書 ゆうちょまたは郵便局の貯金窓口
本人確認書類と住民票のコピー 住民票は市役所の窓口で発行

申込み書は、KSCのホームページから印刷すれば手に入ります。

手数料は現金を直接送るのではなく、郵便局の貯金窓口かゆうちょ銀行に行って、定額小為替証明書というものを発行してもらいましょう。

定額小為替証明書を発行する場合は100円の手数料がかかります。

また、本人確認書類と住民票はどちらも必要なので、2枚とも用意しておく必要があります。

JICCに開示請求する方法は?

JICCで開示請求する場合
  • 手段:スマホアプリ
  • 手数料:1,000円
  • 支払い方法:クレジットカードやATMなど

JICCの場合は、スマホアプリを使って手続きをすることができます。

JICCのホームページからQRコードを読み取れば簡単に申込めるので、郵便や直接窓口に行くよりも簡単です。

ただしブラックリストのデータは、直接スマホに届くのではなく郵便で別に届くことになるので注意しましょう。

また、JICCの開示請求の受付時間は24時間365日いつでもOKなので、余った時間を有効活用しやすいのがよいですね。

ブラックリストの消し方!手違いの場合は「本人申告」で消せる

さて、ここまでブラックリストを調べる方法について解説してきました。機関に乗せられる情報は基本的に事実しか載っていません。

しかしときには、お金をきちんと返済してるのに間違ってブラックリストに載ってしまうことがあるんです。

ブラックリスト入りしてしまったとき、手違いであれば本人申告で消すことが可能です。具体的にどんな方法なのか、確認していきましょう。

間違ってブラックリストに載ったら本人申告を行おう

早い話JICCかCICかKSCから、クレジットカード会社に「わたしの情報間違ってるから調べてください!」と依頼することです。

事実を調べてもらい、間違って載っていたことが分かったら、ブラックリストの情報は消えます。

情報が消えれば、今後もクレジットカードを安心して使えるようになるでしょう。

「ブラックリスト消しますよ詐欺」には注意

ブラックリストは、間違った情報じゃないと消せません。情報が本当だったらどうやっても消えないのです。

もし、「ブラックリストから名前を消します!」といううたい文句で宣伝をしている広告や業者が合った場合、それは「ブラックリスト消しますよ詐欺」である可能性が高いです。

甘い言葉に惑わされないよう気を付けましょう。

ブラックリストでもクレジットカードを作れる?

ブラックリストに情報が載っている人がクレジットカードを申し込んでも、審査で落ちる確率が高くなるでしょう。

つまり現在ブラックリストに載っている人はクレジットカードを申込むのはちょっと厳しいかもしれませんね…。

ただ、きちんと借金を返済していれば、クレジットではなくデビットカードなら作れる可能性はあります。

デビットカードは、クレジットカードのように支払いができますが、支払い後に銀行口座から直接引き落としされる特徴があります。

そのため、支払い時にカード会社が代金を立て替える必要がなく、審査がおこなわれないデビットカードも多いのです。

ただし、どのカードにもいえますが、必ずカードが手に入るという保証はないことにご注意ください。

デビットカードについて、もっと詳しくこちらでご紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

まとめ:ブラックリスト入りは一利なし!心配なら開示請求しよう

ブラックリストとは支払いの過度な延滞や債務整理や利用規約の違反などの原因により、カード会社から要注意人物とされる状態のことです。

もしブラックリストになってしまった場合は以下のデメリットが考えられます。

ブラックリストに載るデメリット
  1. 消費者金融などからお金を借りられなくなる
  2. ローンで買い物がしにくくなる
  3. クレジットカードを作ろうにも審査に通らなくなる

カードの利用やお金の借入ができなくなると、いざというときに不便になってしまいます。

信用も失ってしまいますし、人間関係や結婚などに影響が出てしまうかもしれません。

そのため、自分がブラックリスト入りしないよう日々の返済を計画的におこなうようにしてくださいね。

また、「自分の信用情報が気になる」という場合は、各信用情報機関へ開示請求をすることでブラックリストであるかを確認できます。

もし手違いでブラックリスト入りしていた場合は、本人申告をして消してもらうようにしましょう。