クレジットカードが払えない!分割払いはできる?不足分を払う最も便利な手段

クレジットカードが払えない!不足分を払う最も便利な手段

「クレジットカードが払えないときどうする?」

「支払いに滞納したらどうなるの?」

結論を先にいうと、クレジットカードが払えないときはクレジット会社に相談する、もしくは不足分だけ稼ぐことで対処できます。

またクレジットカードが払えない状況が続くと、良いことはまったくないので、どうなってしまうのかもしっかり覚えておきましょう。

クレジットカードが払えないときまずやるべき対処法

ついつい使い過ぎてしまい、クレジットカードが払えないほど請求金額が高額になってしまったとき、支払うことが大事ですが、その前にやっておくべきことがあります。

カード会社に電話から分割交渉してみる

クレジットカードが払えない状況のときは、まずカード会社に電話を掛け分割払いリボ払いができないか相談してみましょう。

支払い方法を変更することができれば、しっかり支払えるという場合もあるでしょう。

ただ請求金額が決定してからの変更は、カード会社によって対応してもらえない可能性があるので、早めに相談することが大切ですよ。

またボーナスをもらっている方はボーナス払いに変更すれば、支払いを待ってもらえる可能性があります。

ボーナス払いは1回と2回に分かれており、1回で設定すると金利や手数料がなく支払いできるのでお得です。

ただしボーナス払いは利用期間と支払い期間が限られており、期間外だとボーナス払いが使えないので、あらかじめ利用しているカード会社の公式サイトで確認しておきましょう。

一例として楽天カードで使えるボーナス払いの期間をご紹介します。

■利用期間
・夏季(2月1日~6月30日)
・冬季(8月1日~11月30日)

■支払い期間
・夏季(6月・7月・8月)
・冬季(12月・1日)

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学生の方はまず家族に相談してみよう

大学生などの方でクレジットカードが払えないと悩んでいるなら、恥をしのんでも家族に相談してみましょう。

家族に相談するときは、直接会い「何に使ったのか」「請求金額はいくらか」をきちんと話すことが重要です。

たとえ家族でも電話から話しても、クレジットカードの請求額が払えなくて、困っているという気持ちは伝わりづらいですよね。

そしていつまでに返すのか決めて、必ず約束は守りましょう。

支払いまで猶予があるなら不足分を日雇いバイトで稼ぐ

クレジットカードの支払いまで猶予があるなら、日雇いバイトで稼いでみてもいいでしょう。

日雇いバイトは時給が1,000円~1,500円以上が多く、単発や日払いに対応している仕事なら、1日で数万円程度のお金を稼ぐことが可能です。

ただ高時給の仕事は人気も高く、すぐ募集が終了してしまうので、自分でもできる仕事を見つけたら早めに募集することが大切ですよ。

一時的にカードローンでしのぐ手段もある

クレジットカードが払えないとき、一時的にカードローンで不足分を借りしのぐ手段もあります。

もしクレジットカードが払えないと、延滞損害金が発生するだけでなく、カードの利用停止や最悪差し押さえになってしまう恐れがあるので、支払い期限を守るのが最優先です。

とくにプロミスは、Webから申込めば最短60分で借りることができ、初回無利息特典があるので、期間内に返済すれば利息ゼロ円で利用できます。

クレジットカードの支払いに滞納したときはどうなる?

クレジットカードが払えないとき、滞納発生して初期の段階では、以下のようなリスクが考えられます。

【1段階目】
当初の引落し日の翌日から延滞損害金が発生する

【2段階目】
滞納してから、4日程度でカードが利用できなくなる

【3段階目】
催促の電話がかかってきたり、催促状が届く

まず滞納が発生した翌日から、延滞損害金が通常の請求金額に上乗せされてしまうのです。

クレジットカードの延滞損害金は一般的に、ショッピング枠が金利14.6%、キャッシング枠が金利20.0%となっています。

ただ利用しているクレジットカードによって、延滞損害金が違うことがあるため、事前に確認しておきましょう。

また滞納発生して4日程度でカードが利用できなくなり、催促の電話が自身の携帯だけでなく、状況が悪化すれば自宅や職場にも電話がかかってくることになります。

さらに状況が悪化すると、差し押さえや法的手段をとられる危険性も出てきます。

最終的にブラックリスト入りや差し押さえの危険もある

滞納してから状況を改善することができないと、最終段階として以下の処置がとられます。

【1段階目】
滞納発生し61日経過後、信用情報に「ブラック」として登録される

【2段階目】
滞納発生して3ヶ月以上経過後、強制解約されてしまう

【3段階目】
強制解約後、裁判所から督促状が届き、差し押さえになってしまう

滞納が発生し61日が経過してしまうと、信用情報に「ブラックリスト」として登録され、5年間はクレジットカードやカードローンの新規利用が難しくなるのです。

そして滞納から3ヶ月以上経つとカードを強制解約されてしまい、裁判所から督促状が送られ、財産の差し押さえが行われる可能性があります。

このような事態にならないためには、やはり支払いに遅れそうなときは早めに対処しておくのが大切です。

どうしても支払いが難しいなら早めにカード会社に連絡する

どうしてもクレジットカードの支払いが難しいなら、カード会社に連絡して分割払い枠の増額など返済に関する相談をしてみましょう。

分割払い枠の増額はWebや電話から行うことができ、電話なら会社情報や年収、住宅情報を口頭で伝えるだけなので簡単です。

しかし増額の審査は慎重に行われるので、審査完了まで3日程度かかり、最悪審査に通過できず減額になってしまう可能性があります。

カードローンは分割払いよりも返済額が低い

クレジットカードで分割払いすると、支払い回数に応じた手数料が発生し、利用金額と合わせて支払う必要があります。

しかし無利息期間のあるカードローンを使うと、手数料ゼロ円で利用金額だけの支払いで済むのです。

実際分割払いしていくらの手数料がかかるのか、楽天カードを例に以下の表にまとめてみました。

回数 金利 手数料※
2回 0% 0円
3回 12.25% 2.04円
5回 13.50% 3.40円
6回 13.75% 4.08円
10回 14.50% 6.80円
12回 14.75% 8.16円
15回 15.00% 10.20円
18回 15.00% 12.24円
20回 15.00% 13.60円
24回 15.00% 16.32円
30回 15.00% 20.40円
36回 15.00% 24.48円

(2019年10月時点)
※利用金額100円当たりの手数料になります

上記のようにクレジットカードで分割払いをすると、支払い回数3回目以降で金利や手数料がかかることがわかります。

たとえば「利用金額5万円・支払い回数20回・金利15.00%」の場合、手数料が6,800円となり、支払う合計金額は56,800円となるのです。

このような手数料もカードローンなら、最長180日間は手数料ゼロ円で支払うことができますよ。

最終手段として弁護士に相談し自己破産を行うのはあり?

「クレジットカードの支払い方法ができない…」「クレジットカードの滞納料金が払えない」

そんな切羽詰まっている状況とき最終手段として、弁護士に相談して自己破産を行うのか考える方もいると思います。

自己破産を行うとクレジットカードを含めた支払いが免除され、給料などの差し押さえが停止または取り消しになります。

さらに貯金など一部の財産は手元に残すことができるので、いつも通りの生活に立て直すことも可能で、一見良いことばかりのように思えますね。

しかし自己破産を行っても根本的な解決にならないどころか、多額の費用や働き先に制限がかかるなどのリスクを伴います。

自己破産を行うリスク
  • 同時廃止※1の場合、約17万円~50万円の費用がかかる
  • 管財事件※2の場合、約50万円~60万円の費用がかかる
  • 資格が必要となる卸売業者や警備業者など、2ヶ月~4ヶ月程度働けなくなる
  • 取得した資格が一時停止ではなく、消失する可能性もある

※1.申告者に車や不動産など20万円以上の財産を所有するときに適用される
※2.申告者が財産を所有していないときに適用される

また最大10年間はクレジットカードやカードローンが利用できなくなり、お金に困っても頼ることもできなくなるのです。

そのため、自己破産のリスクを視野に置きながら、本当に行うべきかどうか慎重に考えることが重要です。

今後支払いに困らないためにはカードの解約を考えよう

今後クレジットカードが払えないと困らないために、利用金額をすべて支払いカードの解約してしまうのもありです。

毎月使いすぎてしまうのなら、クレジットカードはあまり持たないほうがいいでしょう。

またクレジットカードを解約する前に、公共料金や携帯料金などカード支払いにしているなら、支払い方法の変更手続きを行う必要があります。

変更手続きを行わずに解約してしまうと、支払いに滞納してしまう可能性があるので注意しましょう。

まとめ

クレジットカードが払えないとき、カード会社に分割交渉や家族に相談することで対処できることがあります。

さらに不足金額だけ日雇いバイトで稼いだり、カードローンでお得に借りたりする手段もあるのです。

しかし滞納してそのままにしておくと、カードが利用できなくなり延滞損害金が発生するだけでなく、裁判所から督促状が届き差し押さえの危険性もでてきます。

そのため、事態が悪化する前に対処しておき、今後困らないためにもカードの解約を考えてきましょう。

 

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